火災・救護 のバックアップ(No.2)

・消防本部（小） Edit

値段：$120,000　維持費：$20,000/月　消防車：4台　騒音公害：低

少数の消防車を格納する小さな消防署。安全管理も行うため、対応する地域にある建物の火災発生確率が減少する。
拡張車庫のアップグレードが可能。

町の小さな消防署。序盤はこれ一つを建設しておけば火災が起きても安心。

だが稼働特区を設定していないと都市全体を監視下に置くことになり、都市が大きくなってくると遠方の火災に対処しようとして消火が遅れてしまう場合がある。

ある程度都市が大きくなったら担当区域を稼働特区として設定してやるのが良いだろう。

・火災監視塔 Edit

値段：$46,000　維持費：$25,000/月

常に森林火災に対し警戒をし、発生確率を減らす。また、火災が発生した場合は消防隊員に警告する。&br;道路の建設は不要だが、稼働には電気が必要。

森林火災を未然に防ぐ監視塔。現実でも自然保護区などによくある施設。

「1kmの範囲に森林火災応答時間-80％」と「1kmの範囲に森林火災危険度-10％」を付与する。

しかし、このゲームの災害は建物火災以外そこまで頻度が高くなく、この施設がなくとも特に困らないのが現状。

維持費を支払う価値があるかはよく考えるべきだろう。

 

・消防本部（大） Edit

値段：$2,150,000　維持費：$235,000/月　消防車：10台　騒音公害：低

複数の消防車を格納する大きな消防署。安全管理も行うため対応する地域にある建物の火災発生確率が減少する。
拡張車庫、研修施設、災害対策本部、消防ヘリを提供するヘリパッドのアップグレードが可能。

大型の消防署。消防ヘリを運用することが出来、災害対策本部も併設することができる。

消防ヘリは森林火災に対処できるだけでなく、渋滞に悩まされること無く迅速に火災現場に急行し消火するので大都市にはありがたい設備。

維持費は安くないが渋滞などで火災現場への移動に時間がかかるようなら一考してみるのも有りかもしれない。

 

・消防ヘリコプター車庫 Edit

値段：$1,224,000　維持費：$145,000/月　消防ヘリ：5台　騒音公害：中

消防ヘリコプターの活動拠点。消防ヘリコプター5機を、いつでも離陸できるように格納している。

機動性の高い消防ヘリコプターを5機も運用できる基地。

ヘリパッドなだけあって騒音公害はそれなりにあるが、その圧倒的機動力からくる即応性は魅力。

 

・緊急シェルター（小） Edit

値段：$35,000　維持費：$815,000/月　シェルター収容人数：1000人　貨物貯蔵容量：40t

大規模な事故や自然災害が起きたとき、市民が安全に過ごせる場所。
高度空気再循環器と消耗品の拡張倉庫のアップグレードが可能。

災害が起きたときに市民が避難するためのシェルター。町中で大規模災害が起きてもこの施設があれば犠牲者を最小限に抑えられる。

が、そもそも災害自体が起きづらい上、収容人数が1000人しか無いため中規模の都市をカバーするには相当な量を作る必要がある。

維持費も高額・・・と思いきや$815,000は表記ミスであり、実際は$15,000しか掛かっていない。それでも数を作ればそれなりなコストにはなるので、

現実の自治体も直面している将来への備えと現状の財政とのバランス問題をプレイヤーに突きつけるだろう。

 

・早期災害警報システム Edit

値段：$2,400,000　維持費：$240,000/月　

事前に差し迫る自然災害を察知可能な最先端の感知システム。
これにより、災害が起きる前に市民がシェルターを探したり、災害対策をした建物の建設が可能になる。
災害対策をした建物は災害時に構造に受ける損害が減少する。

災害発生時に市民のシェルターへの移動開始が早まり、災害の被害を受ける建物が減る。

地域内の都市区画が広がれば広がるほど災害を受ける可能性は大きくなるため、大都市ほど重要性が増す施設と言える。

現実世界では津波警報・大雨警報・緊急地震速報などが実用化されている。

 

・緊急シェルター（大） Edit

値段：$315,000　維持費：$20,060,000/月　シェルター収容人数：25000人　避難バス：20台　貨物貯蔵容量：1000t

最大級の災害に見舞われたときでも、長期間にわたって大人数の市民が滞在可能な巨大なシェルター。
避難命令の発令時には、専用車両がシェルターから送り出され、災害地域の市民を運んでくる。

2万人以上を収容できる大型シェルター。その様相はさながら終末ものの映画やゲームに出てくる核シェルターのよう。

避難バスもあるため迅速に市民を大量に収容できるが、維持費も膨大・・・と思いきやまたもや表記ミスであり、実際は$60,000/月しかかからない。

が、やはり平時にはただの金食い虫でしか無いためやはり将来への保険と財政とのバランス問題がつきまとう。

ちなみに現実での核シェルターはスイスやノルウェーでは100％、アメリカでも80％だが、日本では1％にも満たない普及率である。